健康食品などを買おうと手に取った時に、表現があいまいで「結局のところ、何に良いのかわからない……」と感じたことはないでしょうか？

そんな状況が、今後は少しずつ変化していくかもしれません。カギとなるのは、2015年の4月からスタートした「機能性表示食品」制度です。

今回は、この制度の内容と今後考えられる影響などについてお伝えします。

「機能性表示食品」制度とは？

これまで食品の機能性について表示が認められていたのは、「特定保健用食品（トクホ）」と「栄養機能食品」だけでした。

トクホは、消費者庁の許可を受けて保健の効果を表示することができる食品です。

しかし表示許可を得るには製品そのものの臨床試験が必要となり、時間と費用などの面から、大手企業以外は許可の取得が難しいのが現実的なところです。

それに比べ栄養機能食品は、ビタミンやミネラルなど指定された栄養成分を基準量含む食品であれば、届け出なしに表示することができます。

しかしこちらも表示対象が限られていたり、機能表示が認められていない栄養成分の表示やダイエット用食品と表示することができないなどの制限があったため、これまでの表示制度では不十分だという声がありました。

そこで2015年4月に、トクホと栄養機能食品に続く「第三の制度」として始まったのが、「機能性表示食品」制度です。

この制度により安全性や機能性について一定の条件を満たしていると消費者庁に届け出ていれば、「身体のどこに良いのか」「どのように機能するのか」を企業の責任において表示することができるようになりました。

どんな表示が可能になる？

では、新しい機能性表示食品制度によって、具体的にどのような表示ができるようになるのか見ていきましょう。

・生鮮食品にも機能性が表示できる

『青魚に含まれるDHA/EPAには血液をサラサラにする働きがある』『トマトに含まれるリコピンには抗酸化作用がある』などといった効果を耳にしたことがある方は多いのではないでしょうか。

これまでは、魚や野菜などの生鮮食品に対してはこうした機能性の表示は認められていませんでした。

しかし新制度では、機能性に関与する成分や、効果的な摂取量などについて特定することができれば、機能性を表示することができます。

・身体のどこに効果があるのかを表示できる

「おなかの調子を整える」「内臓脂肪を減らす」など、具体的な身体の部位に対して、期待できる健康効果を表示することができます。

新制度実施による影響は？

消費者にとって新たな制度の実施により、目的に応じた商品を選びやすくなるというメリットがあります。

機能性表示食品を販売する生産者や企業には、表示の根拠となるデータやメカニズムを消費者にわかりやすい形で公開する義務があります。

消費者はこれらを確認した上で、より自分に適した食品を選ぶことができるようになるのです。

一方、企業にとっては、トクホと比べて少ない負担で機能性を表示できる食品が増えることになります。

これにより、消費者にストレートな表現で効果を伝えて販売しやすくなるというメリットがあります。

また成分の効果効能を訴えることができるようになるため、マーケティング戦略なども変化していくでしょう。

今後は各企業の研究への投資も増えていくと考えられるため、国内の食品分野の研究が進んでいくことになりそうですね。

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