派遣社員として働き続けていると、派遣先から「直接雇用で働きませんか？」と打診されることがあります。しかし、直接雇用にはメリットだけではなく、いくつかの注意点がある点も見逃してはいけません。

ここでは、派遣から直接雇用へ変更する際の注意点や、メリットをご紹介します。

派遣から直接雇用に切り替えるときの注意点は？

直接雇用はうまくいけばメリットがあります。ただし、考えなしに直接雇用を決めるのは賢い方法とはいえません。あらかじめ、直接雇用の注意点について知っておきましょう。

直接雇用＝正社員とは限らない！

直接雇用とは「派遣会社を通じた派遣雇用ではなく、企業と直接雇用契約を結ぶこと」を指します。この雇用契約には正社員だけではなく、契約社員やアルバイトも含められているのです。

そのため「正社員になれる！」と思っていたら、実際は契約社員として……というケースも往々にしてあります。

契約社員は一般派遣と同じく「有期雇用契約」です。派遣社員のときと比べれば更新の間隔は長くなりますが、一般的には最長でも3年までしか働くことができません。また、雇用主が契約更新の意志を示さなければ、そこで契約は終わってしまいます。直接雇われているといっても、ずっと同じところで働けるわけではないのです。

長期的視点でのキャリアアップが難しい

契約社員の場合は雇用期間が3年までと決まっているため、長期的なキャリアアップがどうしても難しくなります。自分が思い描くキャリアプランが叶えられないのであれば、転職を考える必要があるでしょう。

給与や福利厚生がダウンすることも

派遣社員として働いていると、給与や福利厚生は派遣会社の定めたものに準拠します。

派遣先企業が設定している給与額や福利厚生の影響を受けないので、安定しているともいえるでしょう。

しかし直接雇用になった場合、給与額や福利厚生は雇用先企業の規定で決められます。雇用形態によっては収入がダウンしたり、福利厚生が利用できなかったりする可能性があることを知っておきましょう。

直接雇用にはこんなメリットがある

直接雇用には注意したい点もいくつかありますが、こちらが希望する条件と噛み合えば当然メリットもあります。

給与等の待遇が向上する

直接雇用により雇用形態が変わると、給与や待遇などがアップする場合があります。特に、契約社員以上になれば時給制が月給制になって安定しますし、企業によってはボーナスがもらえることも。

契約社員の場合は更新期間が半年から1年ほどに延びるため、派遣時代に比べると安定しているとも考えられます。

業務範囲が広がり、責任ある仕事を任せてもらえる

直接雇用で契約社員以上になった場合、今までよりも責任ある仕事を任せてもらえるようになります。業務範囲が広がる分、さまざまな仕事を経験できるため、キャリア形成にも良い影響を及ぼすでしょう。

特に、正社員になれば昇進等のキャリアアップも望めます。

直接雇用を結ぶ前に、契約内容をしっかり確認しよう

直接雇用契約に切り替える場合、先方が提示してきた契約内容をすみずみまで確認することが重要です。雇用形式や仕事内容、給与、福利厚生などを必ずチェックしておき、疑問点や不服な点がある場合は要確認です。

提示された条件に納得できない場合は交渉するか、派遣社員のままで契約更新、もしくは終了するという選択肢もあります。直接雇用は魅力的に聞こえるものですが、「自分にとって最良の働き方とは何なのか」を考え、判断することを心掛けましょう。

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